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平成30年度能力開発基本調査について その1 #能力開発基本調査

キャリコン試験では必出の能力開発基本調査

国家キャリコン、技能検定2級、1級でも必出のジャンル、厚生労働省実施「能力開発基本調査」は2019年度試験では、前年度である平成30年度実施のものから出題されることが考えられます。

 

例年ほぼ同じ質問が企業、事業所、個人に対してなされ、キャリアコンサルティングに関する質問も含まれています。回答順位もほぼ例年似たようなものになっていますが、過去問だけをみて、その解答を覚えているだけでは思いもしない落とし穴がある時があります。

 

これから数回にわたり、平成30年度実施分の回答をみていきましょう。

 

まずその1では調査結果のポイントとして厚労省のプレスリリースに述べられている数字をみていきましょう。詳しくはプレスリリースをご自身で確認してみてくださいね。こちらでは出題されそうな部分をピンポイントでピックアップします。

 

企業調査

教育訓練費用(OFF-JT自己啓発支援費用)を支出した企業は56.1%。

つまり、半数以上の企業が教育訓練費用を支出しています。しかし、まだ、やっと50%を超える程度で十分とは言えないでしょう。

職業能力開発推進者の選任を行なっている企業はおおむね4社に1社。

こちらもまだ半数に届かない程度しか選任されていません。

 

事業所調査

計画的なOJTを正社員に対して実施した事業所は75.7%(前回75.4%)、正社員以外に対して実施した事業所は28.3%(前回30.1%)。

ほぼ前回と変わらずですが、正社員以外に対しては微減です。これは労働者自身も意識して能力開発をしていくことが求められているということかもしれません。

キャリアコンサルティングの仕組みを正社員に対して導入している事業所は44.0%(前回38.1%)、正社員以外に対して導入している事業所は28.0%(前回26.6%)。

正社員に対してはやや増えています。ここはまた別の記事でお伝えしますが、必出のなかでも頻出エリアなのでおおまかな数字を覚えておくこと、かつ、増加傾向にあることを覚えておきましょう。(試験では、キャリアコンサルティング実施のタイミング、実施の効果、実施していない理由などが出題されることが多いです)

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